大船渡市大船渡町の市魚市場を運営する大船渡魚市場㈱（千葉隆美社長）は、令和６年度水揚げ実績をまとめた。数量は前年度比23％増の２万６５３８㌧、金額（税込み）は同19％増の67億５１６万円で、数量、金額ともに増加。本州一を誇るサンマや日曜開場のカツオの水揚げが伸びたほか、主力の定置網も前年度から数量増となり、令和３年度から続く２万㌧台を脱するには至らなかったものの、金額は平成29年度以来７年ぶりの67億円を突破した。（菅野弘大）

　同社の統計によると、魚種別実績のうち、サンマの数量は前年度比46％増の５６７５㌧。公海操業における漁解禁が早まり、三陸沖にも漁場が形成されたことで水揚げを重ね、令和２年度以来の５０００㌧を突破した。金額は同50％増の27億８９４４万円で、魚市場全体の４割を占め、数量は10年、金額は13年連続で本州トップを維持。本州数量の４割近くを占める結果となった。
　日曜日を中心に受け入れた巻き網、一本釣りのカツオも好調で、数量が同１３６％増の１６３４㌧、金額は同１０６％増の６億２４３９万円と、大幅に上回った。
　マイワシは、昨年12月から今年２月にかけて漁獲が急増し、数量は同22％増の９６９２㌧となった一方、全国的にも豊漁だったことから金額は同17％減の６億５２１５万円と伸びなかった。多獲性魚のサバは、数量が同４％減の４１４０㌧、金額が同４％減の６億１０８８万円といずれも微減だが、関係者らは近年続く減少傾向に先行きを不安視する。
　ブリ類も数量は同４％減の１６２３㌧だったが、金額は同23％減の４億１４１１万円と落ち込んだ。
　漁業種別にみると、定置網の数量は同13％増の１万２１１５㌧と上回ったが、イワシやサバの魚体の小型化などもあり、金額は同15％減の18億７９６５万円と伸び悩んだ。
　このほか、いか釣のスルメの水揚げが前年度を上回ったほか、水産動物に分類されるかご漁業のマダコが伸びを見せた。低迷している秋サケは、数量、金額ともに前年度から半減と厳しい状況が続いている。
　ピーク時には７万６０００㌧もの実績を上げていた大船渡市魚市場だが、東日本大震災が発生した平成23年度は数量３万７３１㌧、金額も38億円台まで落ち込んだ。水産施設の復旧が進み、26年度は数量が５万２０００㌧台、金額が70億円台と震災前の水準にまで回復した。
　しかし、27年度以降は主力魚種の不漁に陥り、令和３年度は昭和49年度以来47年ぶりの２万㌧台まで低迷。６年度まで４年連続の２万㌧台となっている。
　また、６年度は自然環境や海況の変化が著しく、急潮被害で定置網が壊れ、操業を中止せざるを得ない状況となった漁場があったほか、２月の大規模林野火災の被害を受けた三陸町綾里では、定置網が焼損し、復旧のめどは立っておらず、本年度の水揚げへの影響が懸念される。
　同社の佐藤光男専務は「サンマは久々の５０００㌧台となり、カツオも日曜日をほぼ休まず受け入れた。金額の伸びは、サンマの水揚げ増加が大きい。一方で、需要の広いサバが減少傾向となっているところが気にかかる」と分析。７年度の見通しについては「急潮や火災で定置網が被害を受けていて、少なくとも影響はあるだろう。本年度はカツオが不漁と言われており、サバの減少も痛い。自然界相手で思うようにいかない分、期待して待つほかない。あとは、〝取りに行く漁業〟でいかに水揚げができるか。本年度も難しい一年になりそうだ」と話している。